子宮頸がんワクチン(HPVワクチン)関連のまとめ情報!

  • 2021.11.07

ワクチンといえば新型コロナワクチンもそうですがいろんな人がいろんな立場で情報を発信できる今の世の中では「何を信じたらいいのか」と考えさせられますよね〜

子宮頸がんは特に子育て世代のママにも発症するため家庭に対する影響も大きく「マザーキラー」とも呼ばれています。こうしている間にも毎年2900人の女性が子宮頸がんによって命が奪われています。

このほど世界的なデータをもとに本邦でも約8年遅れで子宮頸がん予防のためのHPVワクチン接種の勧奨再開の方向で動き出しているようです。

ご存知の方々もおられると思いますが、2013年に無償の定期接種として始まりましたが、接種した部位のしびれなどの副反応が報告され、積極的推奨はしないよう厚労省は通知していました。

厚労省発行 WHOのデータをもとに作成

 

以降日本で接種推奨を行わなかった8年間で海外でのデータが出てきました。明らかになったこととして先進国で子宮頸がんが増加しているのは日本だけのようです。さらに2020年10月にJiayao Leiらの(スウェーデン)のThe New England Jounal of Medicine の報告によると10歳から30歳の167万人のデータを調べ、接種した人ではがんの発生率が67%低いと報告され、17歳までに接種した人に限ると88%低かったことが示されました。

他にはあまり話題にはなりませんでしたが、本邦でも「名古屋スタディ」と呼ばれる名古屋市が主導して行なった3万人による「被害者の会」が提示した有害事象24項目を使用した大規模疫学調査によるとHPVワクチン接種群と非接種群では24の症状いずれの発症率も接種群で優位な上昇を認められなかったと報告しています。「No association between HPV vaccine and reported post-vaccination symptoms in Japanese young women: Results of the Nagoya study」 Sadao Suzuki,et al Volume 5, June 2018, Pages 96-103 Papillomavirus Research

https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2405852117300708

2021年10月1日に行われた厚生労働省 第69回厚生科学審議会 予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会における副反応に関しては海外の大規模調査(上記の論文の他にアメリカ、フィンランド、フランス、オランダ、韓国とさらに複数の臨床データを収集、統合、解析したメタアナリシス)ではすべて因果関係が明らかでないという結論であり委員会の結論としても因果関係が明らかではないとの結論になりました。

https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_21502.html  議事録

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000208910_00031.html  資料

2021年9月17日の厚労省の記者会見では「来年度から積極的推奨が始まることも否定していない」との発言があったようです。(この点11月時点で厚労大臣が交代になったので今後どう影響があるか不透明ですが)

ともあれ

子宮頸がんは性交渉などによるヒトパピローマウイルス(HPV)の感染によって引き起こされます。性交渉の経験がある女性の約半分以上が生涯で一度は感染すると言われており、そのごく一部ががんに進展していくと言われています。

現在HPVワクチンとは子宮頸がんを防ぐワクチンで大きく3種類のワクチンが一部無償で利用可能です。

大阪市健康局健康推進部健康づくり課作成

日本では1年に1万1千人が子宮頸がんの診断を受け、2900人がお亡くなりになっています。

ワクチンには2価と4価、9価格の種類があり

サーバリックス 2価 HPV 16,18 無料

ガーダシル 4価 HPV 16,18 6,11 無料

シルガード9 9価 16,18,31,33,45,52,58  有料

(16,18,31,33,45,52,58 子宮頸がんのウイルスタイプ )

(6,11 尖形コンジローマというイボの原因ウイルス)

小学6年生から高校1年相当の女子が対象で原則無料で受けることができます。

大阪市健康局健康推進部健康づくり課作成

実際に副反応と考えられる症状が出た場合には国がしっかりそして早急に認定、補償していく体制を整備する必要があるでしょう。

副反応のついてはワクチンが原因かどうかはまだはっきりしないとしても有害な症状が出現した場合に最初にきちんと対応できないと症状が長引くことなどがわかってきました。

もし副反応かなと思ったらまずかかりつけ医療機関に相談するとともに厚労省がその地域における中心的な窓口医療機関として公表しています。

大阪府下では以下が窓口となるようです。

ヒトパピローマウイルス感染症の予防接種後に生じた症状の診療に係る協力医療機関及び 厚生労働科学研究事業研究班の所属医療機関(令和3年4月1日現在)

大阪大学附属病院  15歳以下 小児科 16歳以上 婦人科 TEL: 06-6879-5111 FAX:06-6879-5207

近畿大学医学部付属病院 神経内科 患者支援センター TEL:072-366-0221 FAX:072-365-7161

 他の都道府県には厚生労働省ホームページより全国の窓口が発表されていますのでご参照ください。

他にも各種相談窓口にて対応可能です。以下厚労省ホームページをご参照ください。

https://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/kekkaku-kansenshou28/index.html

 

申し込みは大阪市民では大阪市HPにて取り扱い機関リストが掲載されています。

もちろん当院でも取り扱いございます。

 

当院では子育てに頑張るママを全力で応援いたします!

 

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